WMSとWCSの違い、導入のメリットを最大化する方法【徹底解説】
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WMSとWCSの違い、導入のメリットを最大化する方法【徹底解説】

Warehouse Management System(ウェアハウス・マネジメン...

WMSとWCSの違い、導入のメリットを最大化する方法【徹底解説】

Warehouse Management System(ウェアハウス・マネジメント・システム)と、Warehouse Control System(ウェアハウス・コントロール・システム)の違いについて説明してくださいと言われたら、あなたはすぐに答えられるでしょうか。

どちらも倉庫管理に関わるシステムであり、言葉のニュアンスも似ているため、区別がつかないという方も多いのでは?

実はこの2つ、言葉の響きは似ていても、まったく違うものなんです。それぞれ果たす役割が異なっており、導入の目的によってどちらのシステム、どんなシステムを選定すべきなのかは変わってきます。


ということで今回は、WMS(ウェアハウス・マネジメント・システム)とWCS(ウェアハウス・コントロール・システム)の違いをご紹介し、それぞれどういったシステムなのか、自社に適したシステムを選定するに事前に確認しておくべき点は何なのか、わかりやすくお伝えしていきたいと思います。

WMS(ウェアハウス・マネジメン・トシステム)とは?

まずはWMS(ウェアハウス・マネジメント・システム)が一体どんなシステムなのかをお伝えしていきます。

WMSは、日本語に訳すとウェアハウス(倉庫)をマネジメント(管理)するシステム、つまり倉庫管理システムのことを意味しています。

WMSには倉庫の商品や資材などの入出荷や保管業務の機能が搭載されているため、導入することによって効率的で無駄のない倉庫内管理を実現、物流の作業をスムーズに行えるようになるのです。

WMSの基本機能

それでは、物流の作業をスムーズにするというWMS、まずはその基本機能をご紹介していきます。

WMSには、入出荷管理、在庫管理、棚卸管理の大きく3つの機能があります。

ということでここからは、基本機能の入出荷管理と在庫管理、棚卸管理の3つの機能についてお伝えしていきたいと思います。

WMSについてもっと知りたい!という方は、以下の記事でより詳しくご紹介しているので、ご覧ください。

https://portrich.com/blog/wms-commentary/

入出荷管理機能

まずは1つ目の入出荷管理機能についてご紹介します。

WMSを導入すると、入荷管理を行う際に入庫予定・実績のデータ取込や登録、それに伴うリストの作成を行うことができます。 同じく出荷の場面においても、出荷指示データの取込や登録、在庫引き当て一覧、出荷一覧、ピッキングリスト、納品書、明細書の作成といった業務をシステム上で行うことができます。

在庫管理機能

続いて、在庫管理機能についてご紹介します。

在庫管理の場面においてWMSを活用すると、在庫の置き場所や数、消費期限、製造年月日といった情報を一括で管理できるようになります。これによって、作業の効率化や商品廃棄の削減を実現できるようになります。

棚卸管理機能

最後に、棚卸管理機能についてご紹介します。

適正な在庫管理を行うために実施する棚卸の業務。WMSを導入することによって、棚卸指示書の作成や実績登録・報告をシステム上で行うことができるようになります。そのため、手作業で実施するよりも正確に、かつ業務の効率化を実現することができます。

その他にも、商材に関わる管理を一括して行うことができる商材管理であったり、帳票発行機能であったりと、WMSには物流の作業をスムーズにする機能が搭載されているのです。

WCS(ウェアハウス・コントロール・システム)とは?

次に、冒頭でWMSと言葉の響きは似ているけどまったくの別ものであるとお伝えした、WCS(ウェアハウス・コントロール・システム)についてご紹介したいと思います。

WCSを日本語に直訳すると、「倉庫制御システム」。
倉庫内にある設備に対して適切な搬送の指示をリアルタイムに行うことで、倉庫内における搬送物の流れを制御することを目的としたシステムのことを指します。

WMSと大きく違うのは、あくまで倉庫内の物の移動に関わる設備に関しての制御システムであるため、作業者の管理は行わないという点です。

WCSが制御する対象

倉庫内における搬送物の流れを制御することを目的としたシステムである、そしてWMSとの違いは作業者の管理は行わないという点である。

それだけ言われても、結局何のことかいまいちピンとこない…。そんな方も多いのでは?

そんな方に向けて、ここからはもう少し詳しくWCSの基本機能についてご紹介していきたいと思います。

マテハン設備群とは?

WCSでは先ほどお伝えした通り、作業者の管理は行いません。WCSで行うのは倉庫内のマテハン設備群の制御だけです。

マテハン設備群って何?と思った方のために、まずはマテハン設備のご説明からさせていただこうと思います。
マテハンは、マテリアルハンドリング(Material Handling)の略称。
物流の現場では荷物の積み下ろしや運搬といった重労働が多数ありますが、「マテハン設備」は、この物流業務を効率化するために用いられる作業機械の総称で、原材料・仕掛品・完成品の移動などを担っています。

つまり、WCSが行っているマテハン設備群の制御とは、倉庫内の「モノ」全ての移動や運搬を制御すること。具体的には、コンベアや自動搬送機器、ロボットアームなどのことを指しています。これらの機器の動きをリアルタイムで監視し、指示を出すことで、その移動にかかる手間を最小限に抑えることができるため、作業の効率化・無駄の削減を実現することができるのです。

その他にも、設備の故障や例外的な事態に対応できるような、高度な操作を実現するWCS製品も存在します。

WMSとWCSの違い

ここまで、WMSとWCSの制御・管理する対象についてお伝えしてきました。
ここでは改めて、WMSとWCSの違いをご紹介したいと思います。

WMSは、「倉庫における作業と物の出入りを管理する」システムです。管理する対象は倉庫内のモノの流れに対して、”人”が関わる作業部分。

それに対し、WCSは「倉庫内にある設備の制御を行う」システムです。制御する対象はあくまで倉庫内の”機械”の動き。人が作業する部分に対する制御は対象としていません。

それぞれ管理する対象が異なるため、事前にシステムに期待する役割や効果の部分を明確にしておくといいでしょう。

自社の運用に即したシステムを選定する基準

それでは、WMSかWCSのどちらを取り入れるべきなのかが決まった後に、自社に適したシステムを選定する際の基準はどこにあるのでしょうか。

ここからはWMSとWCSのどちらにおいても、システムを選定する際に確認すべきポイントについてお伝えしていきます。

ポイントは大きく3つ。自社の業界や業種に適しているかどうか、データの共有がどのくらいの範囲で必要か、そしてベンダーのサポート体制は整っているか、です。

自社の業界や業種に適しているか

まず一つ目の、自社の業界や業種に適しているか、という点について見ていきましょう。

WMSやWCSといったシステムを導入することによって、これまでご紹介してきたような業務の効率化はもちろん実現できます。ただ、その一方で、もちろん導入にコストはかかるもの。自社の業界や業種に適したシステムを選定しないと、期待した効果を得られなかったり、不要な機能を搭載しているために無駄なコストがかかったりと、期待した効果を得ることができません。

例えば冷凍食品を管理する倉庫なのか、家具の在庫を管理する倉庫なのかでは、システムに求める管理範囲や期待する効果は大きく変わってくるはずです。


まずは、自社の業界や業種ではどんなシステムが導入されているのか、期待する効果は何なのか、管理内容は何か、を事前に明確にしておくべきでしょう。

データの共有がどのくらいの範囲で必要か

続いて事前に把握しておくべきなのが、データの共有がどのくらいの範囲で必要か、です。

一口に倉庫と言っても、先ほどもお伝えした通り、業界や業種によって実施している作業や設備などが変わってくるもの。
加えて、企業規模によって倉庫の規模や拠点数も変わってきます。

自社の拠点同士、あるいは他社との間でデータ共有がどれくらいの頻度で発生するのか、その範囲がどのくらいなのかを事前に明確にしておきましょう。システムによってデータ共有できる範囲も変わってくるため、適切なシステムを選定できるかによって倉庫内業務の効率が大きく変わります。

ベンダーのサポート体制は整っているか

次にシステム選定をする上で重要となるのが、ベンダーのサポート体制は整っているか、です。

システムを導入する際に、どれくらいのサポートを受けられるのか、そのサポートは電話なのかWEBなのか、ベンダー側の導入実績がどのくらいあるのかによって、導入時にかかる負担に差が出てきます。

システムの機能だけでなく、ベンダーのサポート体制や導入実績についても事前に確認しておくべきでしょう。

もちろんこの他にも事前に確認しておくことでシステム導入の効果をより高められる事項はありますが、ここでお伝えした3点については、最低限確認しておくべき基準として理解しておいてください。

いかがでしたでしょうか。

本記事では、WMSとWCSの基本情報とその違い、自社に適したシステムを導入するための判断基準についてご紹介しました。

今回お伝えした内容が、自社の運用に合ったシステムを探す参考となっていれば幸いです。

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